消防設備士第4類

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受験

  • 受験地=東京都/中央試験
  • 申請受付期間=2025-01-16/01-27
  • 試験日=2025-03-08 Sat
  • 合格発表日=2025-04-08 Tue

勉強

https://www.facebook.com/permalink.php?story_fbid=pfbid036Q8az9QmKh7dJJYpLRM78H7RRdvhTb3KGpD24A382sTR51dCdYSy1gtYb8LKLMTGl&id=61563386901881&__cft__%5B0%5D=AZXUcL3Mvxk6kCQWUDwK-jab00Ic0HAb6YZTbZlIeMPwYcUadjW5i0CAbRIQqPJQ0OUW6W_K89u05IHBoOxvKs3LYG_EnMajoZlYBDGrnRA532dF49wcyoI-CJ5IMQws8xSu7szTxmN9aWjFivTBi1q6djjfTHC0cRMGpjKxdsE80Pw4_Cdc5I5mt4FBdu_mSTiJbDepFd7C5SvlVjbRVOds&__tn__=%2CO%2CP-R-R

次は甲種4類を受験です。テキスト2500円くらいで購入。届き次第毎日勉強です。乙6類が2か月だったので、勉強期間3か月くらいで受験・合格が目標ですかね。

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定番教材と思われるこの教材で勉強・受験する。

3か月勉強すればいけると思う。

この問題集は単独学習には向いていなくて、項目を体型だって学べない。しかたないので、教科書を別で購入する。

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3. 消防関係法令 類別部分

自動火災報知設備

自動火災報知設備の設置義務

区分 項目 条件 例外
防火対象物 特定防火対象物 300m2以上 宿泊施設 (カラオケボックス、ホテル、入院病院、入院老人ホーム)=全て。

蒸気浴場、熱気浴場=200m2以上。

複合用途防火対象物 (16項イ)=全体の延べ面積300m2以上。

防火対象物 非特定防火対象物 500m2以上 格納庫、重要文化財=全て。

境界、神社、事務所=1000m2以上。

階数 地階、無窓階、3階以上10階以下 300m2以上 地階、無窓階のキャバレー、遊技場、飲食店=100m2以上。
階数 11階以上 全て

特に数の多い300m2以上の対象区分の出題が多い。

ミレー (300m2以上) は特 (特定防火対象物) に無 (無窓階) 知 (地階) な父 (10階) さん (3階) が拭く (複合)。

特定用途を含まない複合用途特定防火対象物は、全階ではなく、各階での判断・適用になる。

自動火災報知設備の省略条件

以下の設備があれば、有効範囲内で自火報を省略可能。

  • スプリンクラー設備
  • 水噴霧消火設備
  • 泡消火設備

ただし、以下の場合は省略不可能。

  1. 特定防火対象物
  2. 地階、無窓階、11階以上の階
  3. 煙感知器の設置義務箇所

特定防火対象物は省略できないのが特に重要。

ガス漏れ火災警報設備の設置義務

ガス漏れ火災警報設備は地下で以下の基準に義務がある。地下に限定されているのは、ガスの滞留・爆発の危険性が高いため。

防火対象物 基準面積
地下街

特定防火対象物の地階

床面積1000 m2以上 (地下街は延床面積)
準地下街

複合用途防火対象物の地階

床面積1000 m2以上、かつ特定用途部分の床面積500 m2以上
温泉採取設備設置 すべて

基本は1000 m2以上。

第3編 構造・機能及び工事又は整備の方法 第2章 規格に関する部分

自動火災報知設備

自動火災報知設備とは、火災時に熱や煙を感知して、信号を受信機に送信して、警報を鳴動させて周知する装置のこと。

以下の装置から構成される。

  1. 感知器
  2. 中継器=信号を種別に応じて受信機に発信するもの。
  3. 受信機
  4. 音響装置

感知器

感知器には熱、煙、炎の3種類があり、方式で細分化される。

アナログ式 一定の範囲内時に連続して発信。注意表示などができる。スポット型のみ存在。
熱感知器 差動式 感知器周囲の温度上昇時に温度差が一定以上で動作する装置。
スポット型 空気膨張、温度検知素子、熱起電力の3種類の方式がある。
  • 空気膨張: 空気室内の空気が熱で膨張し、ダイヤフラム (空気膨張で押し上げられる部分) が押し上げられ、接点が接触すると知らせる。横にリーク孔という穴があって、これは暖房などの緩やかな熱膨張の空気を逃して後検知を回避する。
分布型 空気管式、熱電対式、熱半導体式がある。
  • 空気管式: 空気感 (銅製のパイプ) を天井に張り巡らし (分布) 広範囲の温度変化を感知。スポット型の空気膨張の空気室を銅パイプに置き換えたもの。この空気菅が重要。規格が決まっている。
    • 空気管外径=1.94 mm以上
    • 空気管厚さ=0.3 mm以上
    • 空気管長さ=20 m以上
定温式 周囲温度が一定温度以上時に火災信号発信。外観が電線状のものを感知線型、それ以外はスポット型。

60-150度の公称作動温度があり刻みが異なる。

  • 60-80=5度ごと
  • 80-150=10度ごと
スポット型 バイメタルという温度変化でたわむ金属を利用したものと、金属の膨張率の差を利用したもの、半導体を利用したものなどがある。
  • バイメタル式: 膨張率が大きく異なる2枚の金属を張り合わせたもの。火災で温度上昇時に大きくたわみ接点を閉じて発報。
  • 金属膨張式: 外筒に膨張率の大きい金属、内部金属板に膨張率の低い金属を用いて、温度上昇時に外筒の金属が膨張して内部金属板に接触して発報。
感知線型
熱複合式 敏感・鈍感な感知器の組み合わせで双方の弱点補完。多信号機能 (異なる2以上の火災信号を発するもの) と有しないものがあり、有しない方を補償式スポット型感知器という。
補償式スポット型 ダイヤフラムの差動式と、金属の膨張かバイメタルの定温式スポット型を組み合わせた構造。
熱アナログ式
煙感知器 火災時の煙を感知。
蓄積型 煙がある濃度に到達してもすぐには作動せず、一定時間 (蓄積) した場合に作動。
非蓄積型 煙がある濃度に到達後即座に作動。
イオン化式 周囲空気の一定濃度以上の煙。
光電式 煙による光量の変化で感知。
煙複合式
イオン化アナログ式
  • 定義: 一局所の煙によるイオン電流の変化を利用するもの。光電式の受光量ではないので注意する。
  • 公称感知濃度範囲: 1 m当たりの減光率換算値。0.1%刻み。下限=1.2 %以上、上限値-7.5 %以下。上限=15 %以上、25 %以下。
光電アナログ式
炎感知器 スポット型のみ。炎を感知。炎のゆらめきによる明暗を赤外線、紫外線の変化として感知。基本機能が共通。

性能による種別として、紫外線式、赤外線式、紫外線赤外線併用式、炎複合式がある。他に、構造の種別で屋内型、屋外型、道路型がある。

  • 構造、機能
    • 検知部の清掃が簡単なこと。
    • 汚れ監視型の場合、検知部に影響のある汚損時、受信機に自動通知可能。
  • 公称
    • 公称監視距離
    • 最大視野角: 道路型は180度以上 (道路だから広範囲の検知が必要？)
紫外線式
赤外線式
紫外線赤外線併用式
炎複合式

発信機

発信機は、火災発見者が手動で火災信号を発信可能な装置。P型とT型がある。

受信機

分類

火災、ガス漏れ、併用の3種類があり、P型、R型 (Record)、G型 (Gas)、それらの組み合わせ、1-3級、方式=非蓄積式、蓄積式、二信号式がある。

  • 方式
    • 非蓄積式: 信号受信時に5秒以内に火災表示。
    • 蓄積式: 誤報防止のため5秒超過60秒以内の一定時間経過後に火災表示。
    • 二信号式: 名前通り2の信号が入った時に火災表示。非蓄積式の亜種。
  • 型
    • P型=火災信号を共通の信号として受信。PulseのP？報知場所特定のため回線の分離必要。
    • R型=火災信号を固有の信号として受信。ReciverのR？報知場所特定のため回線の分離不要。
    • G型=ガス漏れ警報用。GasのG？

デジタル信号が共通・固有の違いがあり、回線の分離要否が変わる。

共通構造・機能
  • 以下の電源の定格電圧範囲で稼働。
    • 主電源: 90-110 %
    • 予備電源: 85-110 %
  • 「定位置に自動的に復旧しないスイッチ」が定位置にないとき、音響装置または点滅する注意灯が作動。
共通部品の構造・機能
  • 音響装置
    • 1 m離れた位置で以下の音圧が必要。
      • 地区音響: 90 dB以上 (音声は92 dB以上)
      • 主音響: 85 dB以上 (P型、G型の3級、ガス漏れ警報装置は70 dB以上)
  • 表示灯
    • 電球を2個以上並列接続。ただし、放電灯と発光ダイオードは1個OK。
予備電源装置
項目 内容
型 密閉型蓄電池
電源 停電時に予備電源。復旧時に常用電源に自動切替。自動切替しないと切れるから。
容量 P/R=60分監視後、2回線の火災表示と全地区音響装置を10分間。

G=2回線を1分作動、その他の回線を1分監視。

省略可 G型、P型2級1回線、P型3級

監視=いつでも電力供給可能待機。

P型受信機

火災信号か火災表示信号を共通、設備作動信号を共通・固有の信号として受信し、報知するもの。

接続可能な回線数 (警戒区域数) などで1-3級に分かれている。1-2級には1回線と多回線用があり、1回線用は多回専用に比べていくつかの機能が免除。

つまり、機能で分けると以下の5種類になる。

  • P型1級 (多回線用)
  • P型1級 (1回線用)
  • P型2級 (多回線用)
  • P型2級 (1回線用)
  • P型3級 (1回線用)

1回線用は名前通り、1警戒区域でしか使えない。多回線用は1級だと無制限だが、2級だと5警戒区域まで。P型1級の1回線用は現実では需要がない。

項目 P型1級多回線 P型1級1回線 P型2級多回線 P型2級1回線 P型3級1回線 説明
警戒区域数 無限 1 5 1 1
主音響装置dB 85 85 85 85 70 受信機本体の音響装置。
地区音響装置dB 90 90 90 省略可能 省略可能 地区表示灯と連動して発報地区での鳴動装置。
火災表示試験装置 x x x x x
火災表示の保持装置 x x x x 省略可能
予備電源 x x x 省略可能 省略可能
地区表示灯 x 省略可能 x 省略可能 省略可能
火災灯 x 省略可能 省略可能 省略可能 省略可能
確認、電話連絡装置 x - - - -
導通試験装置 x 省略可能 - - -
  • 共通: 火災表示試験装置と主音響装置が必要。
  • 2級以上: 火災表示の保持装置が必要。
  • 多回線: 警戒区域数が複数 (5か無限)。地区特定のため地区表示等、発報地区での鳴動のため地区音響装置、複数地区で影響大きいので予備電源が必要。ただし、P型1級1回線にも例外的に地区音響装置と予備電源は必要。警戒区域数1なので地区表示灯は不要。
  • 1級: 確認、電話連絡装置、火災灯、導通試験装置
3 R型受信機

火災信号、火災表示信号、火災情報信号を固有の信号、となる以外はP型受信機と同じ。

P型1級受信機とほぼ同じだが、それに加えて以下の機能が必要。

  • 断線検出試験機能 (受信機から終端器に至る外部配線の間)
  • 短絡検出試験機能 (受信機から中継器に至る外部配線の間)
3. アナログ式受信機

R型受信機にはR型アナログ受信機がある。段階検知が可能になり、注意表示が可能になっている。この都合で以下の機能がR型受信機に追加されている。

  • 注意表示試験装置
  • 注意表示と火災表示
    • 注意表示: 注意表示の状態到達時に、注意灯と注意音響装置で異常の発生を、地区表示装置で対象警戒区域をそれぞれ表示。
    • 火災表示: 火災表示の状態到達時に、赤色の火災灯と主音響装置で火災の発生を、地区表示装置で対象警戒区域を表示し、地区音響装置を鳴動。
4 中継器

規格

  1. 定格電圧60V超過中継器の外箱には接地端子を設置。
  2. アナログ式中継器の感度設定装置は、変更に2以上の操作が必要。

中継器の電源は少々特殊。電源の自己保有 (自立) と、他の受信機や中継器から供給されている場合 (依存) があり、それぞれで条件がある。

  • 依存
    • 予備電源不要
    • 保護装置 (ヒューズやブレーカー) を供給先に設置。
  • 自立
    • 予備電源必要 (ただし、ガス漏れ警報の中継器は不要)
    • 保護装置 (ヒューズやブレーカー) を供給元 (主電源回路の両線、予備電源回路の1線) に設置。

3.2 ガス漏れ火災警報設備

ガス漏れ火災警報設備は、漏洩した燃料用のガスや自然発生した可燃性ガスを検知して警報を発信して、火災や爆発の予防のための設備。以下の装置などから構成される。

  1. 検知器=ガス漏れを検知し、(ガス漏れ発生を音響により警報するとともに、) 中継機もしくは受信機にガス漏れ信号を発信するもの。
  2. 中継器
  3. 受信機
  4. 警報装置

3.2.1 検知器

検知方式

半導体式、接触燃焼式、気体熱伝導度式の3方式がある。

方式 構造 原理
半導体式 酸化鉄や酸化スズなどの半導体表面へのガス吸着による抵抗値減少・電流増加で検知。
接触燃焼式 白金線の表面でガスが酸化反応 (接触燃焼) による電気抵抗増大。
気体熱伝導度式 熱伝導度が空気と異なる可燃性ガスの白金線への接触による温度変化。
警報濃度
  • 対象濃度到達後60秒以内に信号を発信。
警報方式

3方式がある。

  1. 即時警報型: 到達直後に警報を発報。
  2. 警報遅延型: 到達後、一定時間継続後に発報。
  3. 反限時警報型: 警報遅延型に加えて、濃度が高くなるほど一定時間が短くなる。

3.2.2 受信機

G型、GP型、GR型の3種類。GPとGRは火災の併用型。主な機能は以下。

  • 受信後60秒以内に点灯。
  • 受信機のガス漏れ灯は黄色。

第4編 電気に関する部分

4.1. 自動火災報知設備 (設置基準)

4.1.1. 警戒区域と感知区域

警戒区域

警戒区域=火災の発生した区域を他の区域と区別して識別可能な最小単位の区域。

感知区域=1個の警戒区域内の壁などで囲まれた部屋のこと。

警戒区域は他の区域と区別するもの。感知区域は感知が有効な範囲の区切り。同じ区域でも意味が違う。

警戒区域の設置基準は以下。

  1. 2以上の階にわたらないこと。ただし、以下の場合は階またぎOK。
    1. 上下階の合計が500 m2以下。
    2. 煙感知器を階またぎの部分 (竪穴区画) に設ける場合。
  2. 1警戒区域は600 m2以下。ただし、出入り口から内部を見渡せる場合は1000 m2以下。
  3. 警戒区域の1辺は50 m以下。ただし、光電式分離型感知器 (煙感知器) の場合100 m以下。

以下の例外がある。

  1. 竪穴区画: 階またぎが水平距離で50 m以下にあれば同一警戒区域扱いにできる。
  2. 階段の例外: 竪穴区画の追加の例外。
    1. 地階の階数が1のみの場合、地上部分と同一警戒区域扱い。
    2. 地階の階数が2以上の場合、地階と地上部分を別の警戒区域扱い。
  3. 高層で階数が多い場合: 垂直距離45 m以下で区切る。
感知区域

感知区域=1個の警戒区域内の壁などで囲まれた部屋で、感知器が有効に火災を感知できる区域。

定義=壁、または取付面から0.4 m以上 (差動式分布型と煙感知器は0.6 m以上) 突き出したはりなどによって区画された部分。

4.1.2. 感知器の設置基準 (その1)・共通の設置基準

設置義務

感知器の設置義務がある。

設置場所 感知器種別
煙 熱煙 炎
竪穴区画 x
地階、無窓階、11階以上の階 x x x
廊下・通路 x x
カラオケボックス等 x x
感知器の取付面の高さ15 m以上20 m未満 x x

煙感知器の設置が必要な場所。

煙感の部屋には (煙感知器が必要な部屋)、いい (11階以上) ム (無窓階) チ (地階) になるから (カラオケ) んだツ (通路) タ (竪穴) がある

設置不要な場合
共通部分

設置不要な場所がある (規則第23条)。

  1. 感知器の取付面の高さ20 m以上の場合 (炎感知器は除く)
  2. 外気の流通場所 (感知器が有効に感知できないため)
  3. 耐火構造の天井裏
  4. 天井裏で、天井と上階の間が0.5 m未満の場所
  5. 閉鎖型スプリンクラーヘッドのスプリンクラー設備か水噴霧消火設備、泡消火設備の有効範囲内 (特定防火対象物と煙感知器の設置必要場所は除外)
設置不能な場合

煙感知器が設置禁止な場所があり、その場所には対応した方式の熱感知器の設置が必要。

禁止場所\熱感知器 例 定温式 差動式分布 補償式スポット 差動式スポット 炎感知
じんあい等が多量
排気ガスが多量 駐車場、自家発電室 - x x x x


対応熱感知器のポイントがある。

  • 定温式: 排気ガスは未対応。
  • 作動式分布と補償式スポット: はほぼ同じで高温、厨房に未対応。
  • 差動式スポット: 加えて腐食性ガスに未対応。
  • 炎感知器: じんあい、排気ガスのみ対応。
熱感知器 設置不可場所
定温式 排気ガス
差動式分布型、補償式スポット型 高温、厨房
差動式スポット型 高温、厨房、腐食

設置高さ

感知器の種別によって、設置可能な高さ (限界高さ) が異なる。

限界高さ 種類
4 m 定温2種、煙式3種
8 m 定温特種1種、差動式S、保障式S
15 m 差動式分布、煙式2種
20 m 煙式I種
炎感知器

炎、煙は高いところも対応できる。

最大傾斜角度

傾斜角の最大値が方式ごとに異なっている。

  • 05度=差動式分布型感知器 (検出部限定)
  • 45度=スポット型 (炎感知器は除外)
  • 90度=光電式分離型 (アナログ式含む) と炎感知器

4.1.2 電源

蓄電池設備の基準

昭和48年消防庁告示第二号で蓄電池設備の基準が規定されている。

  • 蓄電池設備の構造・性能
    • 過充電防止機能を設けること。
  • 蓄電池の構造・性能
    1. 自動車用以外のもの。
    2. 公称電圧: 2V=鉛蓄電池、ナトリウム硫黄電池。1.3V=レドロックスフロー電池。1.2V=アルカリ蓄電池。
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